地域福祉資源と外来作業療法の精神科入院期間への関連：日本全国分析

要旨 目的 日本は世界基準に比べて極めて多い精神科病床数と長い入院期間を維持している。本研究は、都道府県レベルでの精神科病床供給、作業療法（OT）の提供、地域福祉資源と平均在院日数（ALOS）との関連を検討した。方法 2023年度の第10回国民健康保険診療報酬明細書（NDB）オープンデータと政府の病院統計を用いた横断的生態学的分析を実施。対象は47都道府県全て。精神科病床密度、入院・外来OT請求件数、地域障害福祉施設について人口10万人当たりの標準化指標を算出。地域の医療・福祉システムの寄与を厳密に評価するため、標準化多変量回帰モデルを用いた。結果 精神科病床密度が最も強く長期ALOSと関連し、供給誘発需要仮説と一致した。重要なことに、回帰モデルでは外来OT利用率の高さと地域福祉施設の密度増加が有意にかつ独立して短期ALOSと関連した。一方、入院OT提供量は調整モデルで入院期間短縮に有意な独立効果を示さなかった。結論 都道府県レベルで精神科病床密度は長期ALOSと独立して関連し、外来OT利用および地域福祉施設密度は短期ALOSと独立して関連した。これらの知見は、地域ベースの治療・福祉資源が入院期間短縮に寄与する可能性を示唆するが、横断的生態学的デザインにより因果推論は限定的である。