ガーナの教育大学における技術インフラのアクセスと利用状況

抄録 本研究は、教師養成機関におけるデジタルインフラの利用可能性と実際の利用との間に拡大するギャップを、特にガーナの文脈において検討する。ICTハードウェアおよびデジタル変革政策への大規模な国の投資にもかかわらず、効果的な利用は一貫しておらず、しばしば期待外れである。収束混合法デザインを用い、アシャンティ地域内の5つの教育大学から60名の講師を目的的に抽出した。構造化アンケートによる定量データは基準平均3.49に対する1標本t検定で分析され、インタビューおよびフォーカスグループディスカッションからの定性的データはテーマ分析に付された。定量結果は、全体のデジタルインフラの利用可能性（M = 3.42）が特にインターネットの質と共有コンピューティング資源において十分性基準を有意に下回っていることを示した（p < 0.05）。対照的に、講師の教育的・技術的知識（M = 4.31）およびICTの習熟度（M = 4.38）は基準を有意に上回り（p < 0.001）、インフラの制約にもかかわらずデジタル統合に強い準備性を示している。定性的結果はさらに、行動的抵抗、専門能力開発の限定、保守システムの不十分さ、地域の文脈と合致しないデジタルコンテンツが効果的な統合を妨げていることを明らかにした。本研究は、アクセスと利用のギャップは講師の能力の問題というよりも、システム的かつインフラ的な課題であると結論づける。持続可能な技術導入を促進するために、文脈に即した教師研修、強化されたインフラ保守、公平性を重視したBYOD支援、文化に調和したデジタルコンテンツの開発を推奨する。