日本は，2050年ネットゼロ排出目標を長期目標として掲げている．既往研究では目標達成にむけた戦略分析が進められている一方で，社会経済状況による脱炭素化シナリオへの影響は考慮されていない．本研究では5つの社会経済状況を想定し，人口・gdpや技術の利用可能性といった社会経済的な不確実性を考慮した日本の脱炭素化シナリオの検討を行った．結果として，エネルギー需要側の低炭素化や再生可能エネルギーの利用などの先行研究で示されてきた方策の導入が社会経済状況によらず必要になる一方で，水素燃料や負の排出技術，原子力発電といった方策の貢献度は社会経済状況によって異なることが明らかになった．本研究により，社会経済状況によって多様な戦略が想定されることから包括的かつ柔軟な戦略決定を行うことの重要性が示された．
OKUWAKI et al. (Wed,) studied this question.