政治的イデオロギー、罪悪感、および環境保護行動

気候危機の深刻さに対する社会的認識が広まったにもかかわらず、環境に配慮した行動は個人間で持続的な差異を示しています。既存の研究では政治的イデオロギーが環境態度と政策選好を構造化すると何度も確認されてきましたが、このようなイデオロギーの違いがコストや不便を伴う日常的な行動とどのように結びつくかについては十分な説明がされていませんでした。本研究はこの限界に注目し、政治的イデオロギーと環境保護行動の関係を情動的・規範的経路の視点から分析します。具体的には、政治的イデオロギーが環境に対する罪悪感および道徳的義務感とどのように関連しているのか、そしてそれらの情動的・規範的反応が環境保護行動傾向とどのようなパターンで共に観察されるかを実証的に検討しました。分析には韓国の2024年国民環境意識調査資料（n = 3,040）を用い、政治的イデオロギー、罪悪感、道徳的義務感、環境保護行動の関係を連鎖媒介モデルで分析しました。結果として、進歩的イデオロギーを持つ個人ほど環境に対する罪悪感と道徳的義務感を強く報告し、これらの情動的・規範的反応は環境保護行動傾向と有意に関連していることが示されました。一方で、政治的イデオロギーの直接的効果は比較的限定的でした。これらの結果は、政治的イデオロギーが環境保護行動の傾向を直接的に生じさせるのではなく、環境問題を道徳的に解釈しそれに情動的に反応する様式と関連することで行動傾向につながる可能性を示唆します。本研究は、政治的イデオロギーと個人の行動の関係を感情および規範というミクロな次元で再評価し、環境保護行動のイデオロギー的分化の理解に寄与します。