現在既に国内を走行している商用車に，減速エネルギー回収装置を後付けした場合の発電ポテンシャルを推定する手法を構築した．この手法を用いて日当たり走行距離20～100kmの宅配便の小型トラック10台分の走行パターンを実測調査した結果，走行に使われた仕事量に対して25～45%（平均35%）のエネルギー回収率が見込めることが分かった．また，調査期間中の述べ走行距離38,265kmで得られた減速エネルギーのうち，実際に利用できる量は2624.6kWhと推算された．これを発電所の電力の代わりに使われた場合，1,147kg-CO2（車両のCO2排出規制に換算すると-30g/km）の削減効果が見込めると示唆された．
MIWA et al. (Wed,) studied this question.